[{"data":1,"prerenderedAt":26},["ShallowReactive",2],{"journal-detail-79":3},{"main":4,"content":12,"author":21},{"id":5,"level":6,"level_name":7,"title":8,"summary":7,"body":9,"author":10,"created_time":11,"edited_time":11},3175,0,"","SBOM管理の重要性: バージョン管理だけでは不十分な理由","\u003Cp>ICS研究所が推奨するSBOM（Software Bill of Materials）管理におけるシステムバリデーション管理の重要性について、以下に解説します。\u003C/p>\u003Cp class=\"mg-top-35 eics-paging\">\u003C/p>\u003Cp>SBOMは、ソフトウェアに含まれるすべてのコンポーネント（OSSを含む）をリスト化したもので、セキュリティ脆弱性の特定やライセンス管理に不可欠です。しかし、単にソフトウェアのバージョンを管理するだけでは、システムの安定性やセキュリティを確保することはできません。\u003C/p>","murakami","2025-10-08 18:00:00",[13,17],{"id":14,"heading":15,"summary":7,"body":16,"gallery":7},3176,"バリデーション管理の必要性","\u003Cp>ICS研究所が指摘するように、\u003Cstrong>「単にソフトウェアのバージョン管理をするだけでは、通信エラーが起きたり、通信ロックが起きるリスクを抱えます」\u003C/strong>。これは、各コンポーネントのバージョンが適切であっても、コンポーネント間の相互作用やシステム全体での動作が保証されていない場合に発生する問題です。\u003C/p>\u003Cp>システムバリデーション管理とは、コンポーネントが正しく動作し、互いに問題なく連係動作できることを検証し、その状態を管理することです。特に、コンポーネントやシステムにおけるHSE（Health・Safety・Environment）の機能や性能維持に関連するバリデーションは最重要管理対象となります。\u003Cbr>これにより、以下のようなリスクを防ぎます。\u003C/p>\u003Cul>\u003Cli>\u003Cstrong>通信エラー・通信ロックの防止:\u003C/strong>\u003Cbr>ソフトウェアのコンポーネントが更新された際、一見問題がないように見えても、通信プロトコルの細かな仕様差や、依存関係にある他のコンポーネントとの非互換性により、予期せぬ通信エラーやシステムのフリーズ（通信ロック）が発生することがあります。バリデーション管理は、こうした潜在的な問題を事前に発見し、対処するために不可欠です。\u003C/li>\u003Cli>\u003Cstrong>コンポーネントの内部通信:\u003C/strong>\u003Cbr>この原則は、ソフトウェア内部のコンポーネント間の通信にも当てはまります。複数のコンポーネントが連携して動作するシステムでは、それぞれのインタフェースやデータ形式が常に整合性を保っていることを確認する必要があります。バリデーション管理は、この内部的な整合性を維持し、システム全体の信頼性を高めます。\u003C/li>\u003C/ul>",{"id":18,"heading":19,"summary":7,"body":20,"gallery":7},3177,"実務レベルでのSBOM管理","\u003Cp>SBOM管理にシステムバリデーションの概念を組み込むことで、単なる部品リストの管理から一歩進んだ、\u003Cstrong>実務レベルでの運用管理\u003C/strong>が可能になります。これにより、ソフトウェアの健全性を継続的に維持し、予期せぬシステム障害やセキュリティインシデントのリスクを大幅に低減することができます。\u003C/p>\u003Cp>結論として、SBOMはセキュリティと透明性の基盤となりますが、その真価を発揮するには、コンポーネントのバージョン管理に加え、システム全体の動作とコンポーネント間の相互作用を検証するバリデーション管理を組み合わせることが不可欠です。\u003C/p>",[22],{"id":10,"company":23,"name":24,"profile":25},"株式会社ICS研究所","村上 正志","1979～90年まで、日本ベーレーのシステムエンジニアとして電力会社の火力発電プラント監視制御装置などのシステム設計及び高速故障診断装置やDirect Digital Controllerの製品開発に携わる。\n＊関わった火力発電所は、北海道電力（苫東厚真、伊達）、東北電力（新仙台、仙台、東新潟）、東京電力（広野、姉ヶ崎、五井、袖ヶ浦、東扇島）、北陸電力（富山新港）、中部電力（渥美、西名古屋、知多、知多第二）、関西電力（尼崎、御坊、海南、高砂）、中国電力（新小野田、下関、岩国）、四国電力（阿南）、九州電力（港、新小倉、川内）、Jパワー（磯子、松島、高砂）、日本海LNG　など\n\n1990年、画像処理VMEボードメーカーに移籍し、大蔵省印刷局の検査装置や大型印刷機械などのシステム技術コンサルティングに従事。\n\n1995年、デジタルに移籍し、SCADA製品の事業戦略企画推進担当やSE部長を務める。（2004年よりシュナイダーエレクトリックグループ傘下に属す）また、1999年にはコーポレートコーディネーション／VEC（Virtual Engineering Company & Virtual End-User Community）を立ち上げ、事務局長として、「見える化」、「安全対策」、「技術伝承」、「制御システムセキュリティ対策」など製造現場の課題を中心に会員向けセミナーなどを主宰する。協賛会員と正会員のコラボレーション・ビジネスを提案し、ソリューション普及啓発活動を展開。\n2011年には、経済産業省商務情報政策局主催「制御システムセキュリティ検討タスクフォース」を進言、同委員会委員及び普及啓発ワーキング座長を務める。\n2015年、内閣官房 内閣サイバーセキュリティセンターや東京オリンピックパラリンピック大会組織委員会などと交流。\n\n2015年、株式会社ICS研究所を創設。VEC事務局長の任期を継続。世界で初めて制御システムセキュリティ対策e-learning教育ビデオ講座コンテンツを開発。\n\n2017年4月～ 公益財団法人日本適合性認定協会JABの制御システムセキュリティ技術専門家\n\n2017年7月～ 経済産業省の産業サイバーセキュリティセンターCoEの制御システムセキュリティ講座講師担当\n\n現在活動している関連団体及び機関\n・日本OPC協議会 顧問\n・制御システムセキュリティ関連団体合同委員会委員",1779421343193]