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  • プレスリリース
  • 村上 正志
  • 2015年12月17日

無料お試し体験キャンペーンのお知らせ
制御システムセキュリティ対策技術を身につける
「技術者のためのE-learning教育ビデオ講座」
お試しキャンペーンは終了しました

資料(PDF形式 / 453KB)1. 制御システムがさらされている現状
サイバー攻撃を行っているのは、個人ハッカーやアノニマスのような組織だけでなく、国家レベルのサイバー軍やその下請け民間企業もいることから、攻撃手法や技術も年々高度化しています。また、標的が「企業から制御製品へシフト」していることで、知らぬ間に普段使用している制御製品に被害がおよぶ可能性が出てきました。
これらの情報は米国国土安全保障省のICS-CERT( https://ics-cert.us-cert.gov/ )の最新報告で上げられており、2014年ごろから鉄鋼金属産業や自動車産業、鉄道車両、航空機製造、交通管制システムなどの一般産業までインシデントが増えていることが示されています。実際に2014年12月にはドイツの鉄鋼所の高炉が操業停止になりました。現在行われているサイバー攻撃のライブを下記サイトで確認できます。
サイバー戦争ライブサイト
日本を攻撃するサイバー空間ライブサイト

2. 情報セキュリティ対策と制御システムセキュリティ対策の違い

情報セキュリティ対策と制御システムセキュリティ対策でやるべきことは同じではありません。なぜなら目的が異なるからです。
情報セキュリティ対策は企業の機密情報を護ることが目的になりますが、制御システムセキュリティ対策では現場のHSE(Health健康、Safety安全、Environment環境)のリスクアセスメントに制御システムセキュリティを加えて、現場のリスクアセスメントを実現することが目的となります。
ところが、社内を見ると制御システムセキュリティ対策技術を身につけた技術者が皆無に等しいのが現状です。リーダーや管理者や技術者が実際にどのようなことをすれば良いのか全体像がつかめず、それを学ぶ手段が今までありませんでした。

3. サイバー戦争時代を生き抜くための人材育成

人材育成の一環として、技術者全員をセミナーに出すローテーションを組むことも難しい現状があります。わざわざセミナー会場に行かずにいつでもどこでも時間がある時、制御システムセキュリティ対策を学べる方法はないか?
また、文字や図だけの技術書のみでは習得が不充分なままページをめくって終わり、スキルアップになったかどうかを確認することが難しいです。これらの課題を解決するのにE-learning教育ビデオ講座は、好都合です。

4. E-learning教育ビデオ講座

現場のリーダーや管理職者のためのE-learning教育ビデオ講座(CIIE 、全100講座以上)は2015年4月よりすでに開講しております。
CIIEサイト
さらに「技術者のための制御システムセキュリティ対策技術E-learning教育ビデオ講座」(全90講座以上)を2016年に開講することになりました。技術者編開講に先立ち、無料お試し体験キャンペーンの先行受付をさせて頂きます。

技術者のための制御システムセキュリティ対策技術E-learning教育ビデオ講座の紹介ダイジェスト版

無料お試し体験キャンペーンのお申し込み

※お試しキャンペーンは終了しました

お問い合わせフォームより「無料体験キャンペーン参加希望」と記載してお申し込みください。
後日、弊社よりご案内を差し上げます。

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このニュースの著者

代表取締役社長
村上 正志

1979~90年まで、日本ベーレーのシステムエンジニアとして電力会社の火力発電プラント監視制御装置などのシステム設計及び高速故障診断装置やDirect Digital Controllerの製品開発に携わる。
*関わった火力発電所は、北海道電力(苫東厚真、伊達)、東北電力(新仙台、仙台、東新潟)、東京電力(広野、姉ヶ崎、五井、袖ヶ浦、東扇島)、北陸電力(富山新港)、中部電力(渥美、西名古屋、知多、知多第二)、関西電力(尼崎、御坊、海南、高砂)、中国電力(新小野田、下関、岩国)、四国電力(阿南)、九州電力(港、新小倉、川内)、Jパワー(磯子、松島、高砂)、日本海LNG など

1990年、画像処理VMEボードメーカーに移籍し、大蔵省印刷局の検査装置や大型印刷機械などのシステム技術コンサルティングに従事。

1995年、デジタルに移籍し、SCADA製品の事業戦略企画推進担当やSE部長を務める。(2004年よりシュナイダーエレクトリックグループ傘下に属す)また、1999年にはコーポレートコーディネーション/VEC(Virtual Engineering Company & Virtual End-User Community)を立ち上げ、事務局長として、「見える化」、「安全対策」、「技術伝承」、「制御システムセキュリティ対策」など製造現場の課題を中心に会員向けセミナーなどを主宰する。協賛会員と正会員のコラボレーション・ビジネスを提案し、ソリューション普及啓発活動を展開。
2011年には、経済産業省商務情報政策局主催「制御システムセキュリティ検討タスクフォース」を進言、同委員会委員及び普及啓発ワーキング座長を務める。
2015年、内閣官房 内閣サイバーセキュリティセンターや東京オリンピックパラリンピック大会組織委員会などと交流。

2015年、株式会社ICS研究所を創設。VEC事務局長の任期を継続。世界で初めて制御システムセキュリティ対策e-learning教育ビデオ講座コンテンツを開発。

現在活動している関連団体及び機関
・公益財団法人日本適合性認定協会JABの制御システムセキュリティ技術審査員
・経済産業省の産業サイバーセキュリティセンター講師
・日本OPC協議会 顧問
・制御システムセキュリティ関連団体合同委員会委員
・日本能率協会主催「計装制御技術会議」企画委員